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地震に強いホテルにするための耐震補強を考える
建物には責任を持って耐震を考えてほしい
日本は地震大国と呼ばれます。東日本大震災、熊本の直下型地震など、想像を絶するような災害が起こっています。私たち日本に暮らすものとして本当に心から恐怖し、また備えを考えなくてはならないという事を強く感じるようになりました。
個人宅でも老朽化した場合には、耐震補強を考慮したリフォームや建て替えなども必要だと感じますし、またマンションやホテルなど多数の方が暮らしている、また宿泊されている施設などは大勢の人の命を守るためにも、耐震補強について深く考え実行しなければなりません。マンションやホテル、オフィスビルなどの設備、また個人住宅も同じですが、経年劣化しない建物はありません。雨、風、雪、紫外線に常にさらされている状態なので、劣化していきます。この経年劣化について放置せず、しっかり補強するという事も考慮しなければなりませんし、劣化を理解し地震に対して補強と対策を考えていかなければなりません。耐震というと強度を高めるというイメージがありますが、設備をリニューアルするという事も大切なことです。定期的に点検を行い、必要な修理、交換を行うことで、大勢の人が生活する場所、宿泊する場所を守ることができます。
大きな地震によって未曽有の被害にあった日本は、災害が起こるたびに、建物の強度、耐震という事について法律を改正し、より強固な建物の建築を求めています。法改正という事に関しても新しい情報を理解し、常にその法律に沿った設備にしていくということが求められるのです。ホテル、マンション、オフィスビルなど、倒壊したらかなりの損害になり、また大勢の人命を被害に合わせてしまう可能性がある大型の建築物は、常に耐震補強という事を考えていかなければなりません。
耐震で人の命を守る選択を
的確に診断し、綿密に分析した耐震診断を受けるという事も、耐震のために補強する際、必要なことです。建物についてはホテルやマンション、その他の一般住宅など、地震が起きたときに耐えうる建築物であるかどうかの診断を受け、必要なら補強をすることが必要です。
国内では近年、大地震が頻発し、多くの建物で暮らせない状態になってしまうこともあり、商業ビルやマンション、またホテルなどでも、耐震診断を行うことが求められています。耐震診断を行ったことで、耐震に関する問題があれば地震が起こる前に補強等を行い、大きな被害を受けないように対応する事ができます。ただ大型建築物の場合、共同住宅などは耐震についての補強費用がかなり高額になり問題がでてくることや、占有部の補強工事が非常に困難という事もあり、なかなか補強対応が難しいといわれていました。しかし最近は技術も非常に高くなり、防災の重要性という事もあり、行政が耐震診断や耐震補強工事について助成制度の充実を図るという事も出てきています。ホテルやマンション等でも、耐震基準がどうなのか、その診断を行うところが多くなってきているのです。
特に1980年以前は古い建物といわれていますが、中でも1970年以前の建物やどう見てもバランスがいいと言えない建物、増築、改築が多い建物、不特定多数の人が利用する建物などに関しては、診断と改修をいち早く行うように求められています。どのような耐震補強の方法があるのかを理解し、大型の宿泊施設などでも宿泊者の命を守るため、万が一の事態に焦ることがないように、しっかり耐震の補強を行っておくべきです。
耐震補強でできる工法の種類とは
耐震の補強工事には様々な工法があります。こうした工事を行うのは、ホテルやマンション等、多くの方が利用される建物の強度をより強くするという意味を持っていますし、安全に暮らしてもらう、宿泊してもらうという意味を持っています。耐震の補強工事の工法については柱の補強や壁の増設、フレームを利用して強度を強くするなど様々な工法がありますので、ある程度は理解しておいた方が良いでしょう。
柱の補強に関しては、柱の周りに降板をまいて強度を向上させ、コンクリート躯体と鋼板を一体化するという工法が用いられます。これによって柱がより強固になり、地震に強くなります。柱と柱の間にRC壁を新しく造る、また、もとあるRC壁の厚さを多くする既存壁増し打ち工法などを用いて壁の強度を強くします。柱の強度が弱いという場合には強度を上げるための増設フレーム工法を用い、鉄骨などの型網で作られている補強材を利用し、地震による横からの力に対して補強する鉄骨ブレースという工法もあります。
柱や梁などについて強度が弱いと考えられる場合、建物のフレームの外側に柱、梁部分が室外に出るように設計して外側にフレームを作るというアウトフレームという工法もあります。構造を調査し弱い部分があるという場合には、弱いと考えられる部分の延長線上により強い構造体を作り補強し強度を向上させるという方法もあります。
こうした工法を用いて、あらかじめ弱いと考えられる部分の耐震補強工事を行うことで、地震により強い建物にすることが可能となるのです。調査から診断、さらに診断に基づいた補強工事を行うことで、大勢の人が利用する施設についても強度を高くすることができます。
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