リフォームと同時に行う耐震補強
耐震補強が必要な建物は、リフォームと同時に施工することで経費の節約になります。耐震補強は建物の外側にブレース等を取り付ける方法や、建物の内部にダンパー等を取り付ける方法があります。いずれも既存の一部を撤去して行わなければならないために大がかりな工事が必要です。建物が老朽化し、リフォームが必要な時期にさしかかっているのであれば、耐震補強とリフォームを同時に行うことで、工事の重複を防ぐことで経済的な工事が可能となります。
全ての建物に耐震補強が必要なわけではありません。1981年6月に建築基準法の新耐震基準が適用となり、それ以降に確認申請を通った建物は、十分な安全性を保持していると考えられるために、例外的なものを除き補強の対象とはなりません。旧耐震基準で建てられた建物のうち、耐震壁の不足やバランスの悪さから耐震診断により地震時の耐力が著しく不足していると判断された建物で、所有者が補強の意思のある建物について工事が行われます。
耐震補強は原則として既存の構造躯体は残し、外側から補強する形で行われます。補強する位置と補強方法は、耐震診断とその後の詳細な構造計算により、地震時に弱点となる部分を特定し、効果的で経済的な方法を選ぶことにより行われます。どの部分が弱点となるかは建物ごとに違い、入居者がいない場合と生活を続ける中で工事を行わなければならない場合でも異なります。居住者の生活を考慮し、経済的で効率的な補強方法が選択されます。
リフォームにおいても、建築後30年以上経過した建物では、設備配管の取替えが必要となります。建物の設備配管は、階を跨ぐ竪配管に関してはパイプスペースの中を通されますが、同じ階の中での配管は、天井裏や床部分において通されています。配管類の全面的な取替えでは、仕上げ部分も撤去しなければならない可能性があります。リフォームにおいても大規模なものは、建物全体の工事が必要となります。
建築後30年以上経過した建物でリフォームが必要な場合で、旧耐震基準で建てられた建物の内、耐震診断により補強が必要と判断された建物は、居住者への負担軽減と、経済的な合理性から、同時に工事を行うことが薦められます。補強で撤去した仕上げも、改修で撤去した仕上げも同じ仕上げとして一度に復旧することができるので、無駄が省けます。入居者の生活に与える影響を最小限にする技術も進歩しているので、安心して工事を行うことができます。
